１. 医薬品の適正使用に対する取り組み

社内の取り組みとしては、自社製品の有用性に関する情報だけではなく、適正使用に必要な情報をバランスよく提供できるようにMR の教育研修を実施しています。常に患者さんのことを考え、薬物療法のパートナーとしてチーム医療の一端を担える人材の育成を目指しています。

（１）MRによる情報提供・収集
全国に約200名のMRを配置し、副作用情報の収集、薬剤の使用や患者指導に関する相談、各種指導箋の提供や情報誌を通じた診療報酬改定に関するニュースなど、医療機関のニーズに応じた情報を適正かつ迅速に提供するよう努めています。また、ITを活用した情報提供活動にも積極的に取り組んでおり、地域医療の中核を担う基幹病院を中心に各医療機関における連携を踏まえた効率のよいMR活動を継続していきます。

（２）各種研究会の支援
当社は各疾患に関するセミナーや研究会を通じ、医療関係者に最先端の情報や治療に関する意見交換の場を提供しています。

（３）豊富なサポートツール
最新の情報を医療現場にお伝えするために、医師・薬剤師向けの情報誌を定期刊行しています。また、各種食事療法や運動療法などに関する指導箋、健康管理に役立つアイテムなどで医療の質の向上に貢献していきます。

（４）お問い合わせへのスピーディーな対応
主に医療関係者・患者さんからの電話によるお問い合わせに、的確かつスピーディーに対応するため、くすり相談室を設置して医薬品の適正使用をサポートしています。
・くすり相談室…0120-47-9321
※携帯からは03-3863-1225
※受付時間 : 8:45 ～ 17:30（土日祝祭日を除く）

２. 品質保証および安定供給体制の強化

近年、ジェネリック医薬品メーカー数社による品質不正などの問題を起因とした、ジェネリック医薬品に対する国民の信頼回復が業界としての課題となっています。当社グループでは、2022年4月に設置した「グループ品質保証統括部」が中心となり、品質文化醸成活動の推進を掲げています。課題の検討や解決、統一した管理基準・管理手法の提案や運用などを行い、グループ全体での品質保証レベルの引き上げと、さらなる品質保証体制の強化に取り組んでいます。また、需要の急増や自然災害の発生時などでも安定的に医薬品を供給するため、原薬購入先の複数化や設備投資、人員の増強も進めています。

３. 安全性・利便性の向上

新薬もジェネリック医薬品も同様に、品質確保への取り組みや情報提供体制の充実を図るとともに、製品の視認性や取り扱いやすさの向上を目指した工夫を施す取り組みを進めています。

安全性や利便性に配慮した製品工夫の一例